「楽天ふるさと納税」と「さとふる」を比較──使いやすさ・サービスの違い・併用できるかなど解説

本記事ではふるさと納税サイトの中から「楽天ふるさと納税」と「さとふる」を比較し、両サイトの違いや特徴を解説しています。

両サイトを利用する大きなメリットは、寄付金額に応じたポイントがもらえる点です。「楽天ふるさと納税」なら楽天ポイントがもらえるので、楽天経済圏に属する人に向いています。「さとふる」であればPayPayポイントに交換できる「さとふるマイポイント」がもらえるので、PayPay経済圏に属する人におすすめです。

取り扱う自治体や返礼品の違いで選ぶという視点もあります。「楽天ふるさと納税」と「さとふる」では取り扱う自治体や返礼品が異なるため、目当ての返礼品があるかどうかで選んでもいいでしょう。「楽天ふるさと納税」の楽天トラベルクーポン返礼品、「さとふる」のPayPay商品券など、サイト独自の返礼品もあります。

「楽天ふるさと納税」と「さとふる」のどちらが自分にあったふるさと納税サイトなのか、参考にしてみてください。

ふるさと納税は、自治体への寄付金額のうち2000円を超える部分について、所得税・住民税から原則として全額が控除される制度。これはふるさと納税自体の仕組みであるため、「楽天ふるさと納税」「さとふる」のどちらを利用した場合でも変わりありません。

初めてふるさと納税サイトを利用する際は、主に以下の点を重視して検討しましょう。

上記をふまえたうえで、「楽天ふるさと納税」と「さとふる」を比較してみます。

寄付金額に応じてもらえるポイントの有無・種類はふるさと納税サイトごとに異なるため、自身が貯めたいポイントをもらえるサイトを選ぶのが重要です。ふるさと納税は寄付金額が高額になるケースが多く、そのぶん多くのポイント獲得が期待できます。

「楽天ふるさと納税」であれば「楽天ポイント」、「さとふる」であればPayPayポイントに交換できる「さとふるマイポイント」が貯まります（2023年10月末よりAmazonギフトカードへの交換にも対応予定）。

自身が楽天ポイントかPayPayポイントのどちらを利用する機会が多いのかで決めるといいでしょう。

「楽天ふるさと納税」は約1600自治体・約50万6000品、「さとふる」は約1300自治体・約69万9000品を取り揃えます（2023年9月26日時点）。

どちらも豊富なラインナップを誇りますが、片方のサイトにしかない自治体や返礼品もあります。初めてふるさと納税サイトを利用する際は、自分が応援したい自治体と提携しているか、欲しいと思える返礼品が提供されているかを事前に確認しましょう。

ふるさと納税といえば肉や魚などの食料品が返礼品として人気が高い傾向にあります。「楽天ふるさと納税」の人気ランキングでは上位30位の全品、「さとふる」の人気ランキングでは上位30位のうち27品が食料品です（2023年9月の人気ランキングを参照）。

しかし、ふるさと納税の返礼品で受け取れるのは食料品だけではありません。体験型や旅行のクーポン券、商品券などの返礼品も多数提供されています。

「楽天ふるさと納税」であれば、自治体内の宿泊施設で使える楽天トラベルのクーポンを返礼品として受け取れます。楽天トラベルのクーポン返礼品の用途は宿泊代金の割引に限られますが、他の楽天トラベルのクーポンと併用できるなどのメリットがあります（詳細は後述）。

一方の「さとふる」では、寄付先の自治体で使えるPayPay商品券を返礼品として選べます。自治体内のPayPay加盟店・対象施設であればどこでも利用できるので、幅広い用途があるのが特徴です（詳細は後述）。

ふるさと納税で寄付する際は、アプリまたはWebサイトにておこないます。アプリの使いやすさや返礼品の探しやすさという点では、「さとふる」のほうが優れています。

「さとふる」アプリであれば、キーワード検索やカテゴリ検索はもちろん、細かな条件を指定して検索できます。冷凍便を指定したり、ワンストップ申請対象の商品に限定したりして検索できるので、目当ての返礼品を見つけやすいでしょう。ブラウザであれば定期便の指定も可能です。寄付金額や控除上限額、寄付履歴などもアプリで素早く確認できます。

対する「楽天ふるさと納税」は、楽天市場アプリで返礼品を検索します。楽天市場アプリ自体の検索機能は充実しているものの、ふるさと納税の検索に最適化しているわけではありません。ワンストップ申請対象や定期便など、ふるさと納税に適した絞り込みにも対応していません。

寄付金額や控除上限額の確認も楽天市場アプリでおこなえますが、「さとふる」アプリと比べると操作手順が多く、どこから確認できるかわかりにくいのが難点です。

獲得できるポイントとあわせて重視したいのがキャンペーンの内容です。キャンペーンをうまく活用すれば、ポイントを効率よく貯められます。

「楽天ふるさと納税」なら、「5と0のつく日」「ご愛顧感謝デー」「ワンダフルデー」「勝ったら倍」「お買い物マラソン」などふるさと納税がお得になるキャンペーンが多数実施されています。また、楽天カードで決済すればポイントが＋2倍になります（詳細は後述）。楽天市場で実施されているキャンペーンは「楽天ふるさと納税」も対象になっているケースがほとんどです。

「さとふる」であれば、毎月3と8がつく「さとふるの日」に寄付すれば最大12%のさとふるマイポイントが貯まります。定期開催しているのは「さとふるの日」だけですが、開催日は月に8回（2月は6回）あります（詳細は後述）。また、初めて「さとふる」を利用したユーザーを対象に「さとふるマイポイント」の付与率がアップするキャンペーンも不定期で実施しています。

「楽天ふるさと納税」の主な特徴を紹介します。

楽天ポイントを貯めている人や旅行の際に楽天トラベルをよく利用する人は、「楽天ふるさと納税」が向いています。

「楽天ふるさと納税」は「5と0のつく日」「ご愛顧感謝デー」「ワンダフルデー」「お買い物マラソン」「勝ったら倍」など、ふるさと納税がお得になるキャンペーンが頻繁に実施されています。

「楽天ふるさと納税」の場合、寄付金額100円ごとに1ポイントの楽天ポイントが貯まります（付与率1%）。1万円寄付すれば100ポイントが貯まる計算です。キャンペーンを効果的に活用すれば、獲得する楽天ポイントをアップできます。

特におすすめなのが、「お買い物マラソン」と「5と0のつく日」の重複日に寄付することです。

お買い物マラソンは、期間中に税込1000円以上の買い物をした店舗数に応じてポイント倍率がアップするキャンペーン。1月に1〜2回のペースで実施され、実施期間はおおよそ4〜8日間程度です。2店舗利用ならポイント2倍（通常ポイント1倍＋特典ポイント1倍）、3店舗利用ならポイント3倍（通常ポイント1倍＋特典ポイント2倍）……とアップし、最大10倍までアップします。

たとえば「お買い物マラソン」と「5と0のつく日」の重複日に5自治体に10万円を寄付した場合、楽天ポイントを9000ポイント獲得できます。

まず「楽天ふるさと納税」の場合、1自治体=1店舗利用とカウントされるので、1度のお買い物マラソン期間中に5自治体に寄付すればポイントが5倍（通常ポイント1倍＋特典ポイント4倍）となります。

次に、お買い物マラソンと5と0のつく日の重複日に寄付すれば＋4倍（5と0のつく日キャンペーンで＋2倍、楽天カード通常分で＋1倍、楽天カード特典分で＋1倍）が加算され、合計9倍の楽天ポイントを獲得できます。よって5自治体に10万円寄付したとすると、基本還元とあわせて9000ポイントを獲得できる計算になるわけです。

お買い物マラソンの開催期間中は、5と0のつく日との重複日が1〜2回ほどあります。「楽天ふるさと納税」で寄付する際は狙い目の日です。

「楽天ふるさと納税」では、寄付先の自治体で使える楽天トラベルの「クーポン返礼品」をもらえるのが特徴です。

対象の自治体の返礼品に楽天トラベルのクーポン返礼品を選択すると、寄付先の自治体内にある対象施設で使える楽天トラベルのクーポンをもらえます（寄付金額の最大30%）。受け取ったクーポン返礼品を使って対象施設を予約すれば、宿泊代金から指定の金額が割引されるという仕組みです。楽天トラベルのクーポン返礼品は3年後の宿泊まで利用可能。予約完了後でもあとから適用できます。

上の画像を例に解説します。千葉県浦安市に10万円寄付した際の返礼品として3万円分のクーポン返礼品を選択すると、浦安市内の対象施設で使える3万円OFFクーポンをもらえます。あとは楽天トラベルで浦安市内の対象施設を予約すれば、3万円が割引されます。

楽天トラベルでは、種類の異なるクーポンを最大3種類まで利用できます。クーポン返礼品を利用する場合、異なる2種類のクーポンを利用すればさらにお得に宿泊できるのです。

以下の記事にて楽天トラベルの予約がお得になる日やクーポン情報を紹介しているので、あわせて参照してみてください。

「さとふる」の主な特徴を紹介します。日頃からPayPayを利用している人は「さとふる」が向いています。

「さとふる」では、PayPayポイントに交換できる「さとふるマイポイント」を獲得できます（2023年10月末からAmazonギフトカードへの交換にも対応予定）。

「さとふるマイポイント」は、「さとふる」が常時開催している「さとふるの日」キャンペーンなどに参加することで貯められます。

「さとふるの日」キャンペーンに参加するには「さとふる」アプリからエントリーしたうえで、「さとふる」アプリから寄付することが条件。「さとふる」のWebサイトと「PayPay版さとふる」、「LINEでふるさと納税」および「Yahoo!ショッピング版さとふる」は「さとふるの日」キャンペーン対象外なので注意してください。

キャンペーン期間中に寄付申し込みおよび支払いを完了すれば、寄付申し込み後のエントリーも対象です。

「さとふるの日」は毎月3と8がつく3日・8日・13日・18日・23日・28日・30日・31日に「さとふるマイポイント」の還元率がアップするキャンペーン。通常日の「さとふるマイポイント」の基本還元率は1%ですが、さとふるの日に寄付すれば還元率が5.5%にアップします。

通常日に合計10万円を寄付しても1000ポイントしかもらえませんが、「さとふるの日」に寄付するだけで5500ポイントも獲得できるのです。

「さとふる」には利用実績に応じた4つの会員ステータスがあります。ゴールド会員が「さとふるの日」に寄付すれば、還元率5.5%＋会員ステータスによる1.5%ポイントアップで合計7%の還元を受けられます。

また、「さとふるマイポイント」からPayPayポイントへの交換率も会員ステータスに応じてアップします。通常の交換率は1倍ですが、ゴールド会員なら1.03倍となるので、1000ポイントの「さとふるマイポイント」を1030ポイントのPayPayポイントに交換できるのです。

「さとふる」の会員ステータスの詳細については、公式サイトを参照してください。

PayPay商品券は、寄付した自治体内にある対象のPayPay加盟店で使える返礼品。PayPay商品券については「さとふるマイポイント」の還元率が5%アップするので、効率よくポイントを獲得できます（「さとふるの日」キャンペーンのエントリーが必要）。

寄付完了後はPayPayアプリで受け取り・利用が可能です。旅行する自治体に寄付して返礼品としてPayPay商品券をもらい、旅行先でPayPay商品券を使うことでお得に観光できるというわけです。

上の画像は、栃木県日光市に2万円寄付した際の返礼品として6000円分のPayPay商品券をもらえるというもの。受け取り後に日光市内のPayPay加盟店での支払いに利用できます。

「さとふるマイポイント」還元率は、PayPay商品券を選んでいるので5%アップ。「さとふるの日」に寄付すれば合計10.5%、会員ステータスがゴールド会員ならさらに1.5%が加算されて最大12%還元となります。上記の例で見ると、日光市に2万円寄付すれば、6000円分のPayPay商品券に加えて最大2400ポイントの「さとふるマイポイント」をもらえます。

日頃からPayPayポイントを貯めている人は返礼品としてPayPay商品券を選んでみるといいでしょう。

結論から言えば、「楽天ふるさと納税」と「さとふる」の併用は可能です。ふるさと納税は複数のサイトを通じて寄付できるためです。「楽天ふるさと納税」や「さとふる」を、その他のふるさと納税サイトと併用しても問題ありません。

ふるさと納税では、寄付金額のうち2000円を差し引いた金額が所得税・住民税から控除されます。自己負担金額となる2000円は個人にかかるものであり、ふるさと納税サイトを複数利用しても変わりません。「楽天ふるさと納税」と「さとふる」を併用したからといって、自己負担金額が倍になることはないのです。

「楽天ふるさと納税」と「さとふる」を併用するメリットは以下の2つが挙げられます。

ふるさと納税サイトで取り扱う自治体や返礼品は、各サイトごとに異なる場合があります。「楽天ふるさと納税」にしかない返礼品、「さとふる」にしかない返礼品もあります。「楽天ふるさと納税」と「さとふる」を併用すれば、片方のサイトでしか取り扱っていない返礼品があっても選択肢を増やせるのが大きなメリットです。

また、「楽天ふるさと納税」と「さとふる」を併用することで楽天ポイントとPayPayポイントの両方を貯められます。ただし寄付金額が分散されるため、獲得できるポイントも分散してしまいます。

2つのふるさと納税サイトを併用するのはメリットばかりではありません。併用する際は以下の点に注意してください。

たとえば給与収入500万円で独身または共働きの人であれば、ふるさと納税の控除限度額の目安は6万円です（「さとふる」の控除額シミュレーションで算出）。複数のふるさと納税サイトを利用した場合、利用したサイトの合計の控除限度額が6万円となります。

「楽天ふるさと納税」と「さとふる」を併用するなら、両サイトの寄付金額の合計が6万円に収まるように寄付する必要があります。複数サイトを併用すると控除限度額の管理が分散してしまい、寄付金額がうっかり控除限度額を超えてしまうことが懸念されます。控除限度額の超過分は控除対象外となり自己負担となるため、両サイトの控除限度額の合計に注意しなければなりません。

寄付先の自治体数にも注意が必要です。確定申告が不要な人（会社員などの給与所得者）のうち、ふるさと納税による年間の寄付先が5自治体以内だった人は、ワンストップ特例制度を利用することで確定申告が不要となります。

利用したふるさと納税サイトの数にかかわらず、5自治体以内という条件は変わりません。「楽天ふるさと納税」と「さとふる」を併用している人は、確定申告をしたくないのであれば両サイトの寄付先自治体数の合計が5自治体以内になるように寄付しなければならないのです。

ふるさと納税サイトを併用すれば両サイトのメリットを享受できる反面、管理が煩雑になってしまう点には注意しましょう。