MM総研は、2013年度通期（13年4月～14年3月）の国内タブレット端末出荷台数に関する調査結果を発表した。
Appleは前年比52.5％→43.8％と減少
全体の出荷台数は前年度に比べ30.5％増の748万台となり、2010年度にタブレット端末が登場して以降の倍増ペースは落ち着き、伸びは鈍化。スマートフォンに比べ、普段使いの端末としての需要が低いことが原因と分析されている。
OS別では、Android（45.7％）がiOS（43.8％）を逆転し、初めて1位に浮上した。3位のWindows（10.5％）は、通期出荷台数で初めて2桁シェアを獲得しており、今後は一大勢力になりそうだ。
iOSは、前年度の52.5％から8.7ポイントのダウンとなり、初の過半数割れ。Androidは、前年度の42.4％から3.2％の微増にとどまっていることから、iOS減はWindowsタブレット台頭の影響が大きいことが推察される。
メーカー別ではASUSとソニーが健闘
メーカー別の出荷台数・シェアは、Apple（43.8％）が4年連続で1位を獲得。今年も断トツのトップだが、昨年度の52.5％からは8.7ポイントのシェア減となった。
2位にはNexus 7や自社ブランド端末も展開するASUS（17.4％）がランクイン。昨年度は8.3％だったので、シェアをほぼ倍増させている。以下、3位は富士通（6.7％）で前年比微減、昨年ランク外だったソニー（5.8％）が4位に浮上、5位はAmazon（4.9％）という順になった。
2014年度のタブレット市場は、ドコモがiPadの取り扱いを開始するかどうかが焦点。参入すれば、iOSの巻き返しの可能性が高まるとしている。Windowsタブレットは、個人・法人を問わずPC同様の用途を重視するユーザーの支持を集めており、PCとのトレードオフとして成長が期待できるという。