来年夏以降、ドコモがiPhone・iPad次世代機を国内販売することでAppleと基本合意したと、日経ビジネスオンラインが報じている。
記事中では、11月中旬にドコモの山田社長らが訪米しAppleのティム・クックCEOらと会談、基本合意し販売数量などの条件交渉を開始したとのこと。
次世代高速通信規格LTEサービスの「Xi」に対応させたiPadを来年夏に、同じく「Xi」対応のiPhone（iPhone５の可能性あり）を来年秋までに販売開始する。既にソフトバンクモバイルとKDDIがiPhoneを販売しているが、通信速度や通信環境の面がユーザ間で話題になっていた。LTE対応iPhoneに２社がどのように対応していくのか注目される。
これにより国内大手キャリア３社全てがiPhoneとAndroidスマートフォンを販売することになり、WindowsPhoneなども交えた国内スマートフォン市場の競争激化が予想される。既に複数キャリアがiPhoneを販売している米国だが、AndroidスマートフォンとiPhoneのユーザ比率ではAndroid陣営が上回っている。日本においても同様の状況に進展するのか、それともiPhoneが優勢になるのか、予断を許さないと言えそうだ。