MM総研が2021年11月11日に発表した「2021年度上期 国内携帯電話端末の出荷台数調査」によれば、2021年度上期の国内スマホ出荷台数1472.4万台のうち、5G通信対応のスマホが774.8万台と過半数を占めていることが分かりました。
5G通信対応のスマホの出荷台数774.8万台は、前年度同期から589.9%増となっており、5G通信の普及が急速に進んでいるのが見てとれます。iPhoneでは、2020年発売のiPhone 12シリーズから5G通信に対応しており、Androidスマホでも5G通信対応の機種が各社から数多く販売されています。
2021年度上期 スマートフォン出荷台数シェア
メーカー別のスマホ出荷台数シェアでは、不動のiPhone人気でAppleがトップとなり、2位にXperiaシリーズのSONY、3位にAQUOSシリーズのシャープ、4位にGalaxyシリーズのSamsung、4位に中国メーカーのOPPOが続いています。
2020年の同調査をみると、1位はAppleで変わらないものの、2位がシャープ、3位がSamsung、4位が富士通コネクテッドテクノロジーズ、5位がソニーモバイルコミュニケーションズであり、2021年上期はAndroidスマホの出荷台数シェアに変化が生じていることがわかります。なかでも、ソニーの復権とOPPOの台頭が目を引きます。
なお、2021年通期での予測では、スマホ出荷台数が3393万台（前年度比3.6%）、うち5G通信対応スマホは2230万台で、総出荷台数の65.7%を占めるとしています。世界的な半導体不足という懸念材料はあるものの、ahamoやpovo、LINEMO、楽天モバイルといった格安プランへの乗り換え需要が追い風となりそうです。
また、MM総研の予測によると、5G通信対応スマホの出荷台数は買い替え需要により今後増加し、2025年度にはスマホ出荷台数のすべてが5G通信対応スマホになるとしています。