ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（GfKジャパン）は15日、国内約1500社のIT関連業務従事者を対象に調査した、企業におけるスマートフォン・タブレット型端末の導入状況についてのアンケート結果を発表した。
2011年10月に実施した今回の調査結果によれば、「スマートフォンを導入している」と回答した企業は16％にのぼり、導入率は前回調査（2010年９月）の８％から８ポイント上昇。「導入を予定/検討している」「興味はある」までを含めると、全体の約半数の企業がスマートフォン導入に関心を示す結果となった。
OS別でみると、導入済み企業においてiOSが前回調査の43%から38%へ縮小した一方で、 Androidが20%から44%へ急拡大し、トップのOSとなった。なお「Windows Mobile OS」は、導入予定/検討中の企業においては14%を占め、今後の導入状況が注目される。
業種別の導入状況では、導入済みの割合が最も高かったのが「流通業」、導入を予定/検討している業種で最多が「不動産業」であった。
約６割弱がタブレット型端末に興味
タブレット型端末の導入率は、12％となった。「導入を予定/検討している」「興味はある」と回答した企業の割合は55％であり、前回調査（2010年６月）の37％から大きく増加した。
また、タブレット型端末の導入済み企業でiOSを選択した割合は約６割だったのに対し、導入予定/検討中の企業では約４割にとどまっている。端末モデルの増加によって企業側の選択肢も広がり、ほかの端末へ選択が分散したという。
本調査はインターネットリサーチにより、勤務先で情報システム部門に所属、またはITハードウェア・ソフトウェアの導入に関わっている人を対象に実施したとしている。