日経BPコンサルティングは、今年で21回目となる「携帯電話・スマートフォン“個人利用”実態調査2015」の結果を公表しました。15歳以上から5歳刻み（65歳以上は一括）で男女それぞれ100人ずつ、全国の計2200人から回答を得ています。
それによると、「従来型の携帯電話（フィーチャーフォン）を1台だけ所有」している人は38.0％（2014年7月実施の前回調査：53.0％）、また「スマートフォンを1台だけ所有」している人は54.4％（同39.3％）で、フィーチャーフォン所有者が前回に比べ大きく減少する一方、スマホ所有者が確実に増加しています。
少なくとも1台はスマホを利用していると回答した人の比率（利用率）は全回答者の61.0％であり、前回調査時の45.4％から15.6ポイント増となっています。中でも10～20歳代の若年層での利用率が高く、女性の20～24歳では94.0％、男性の15～19歳では89.0％と約9割に上りました。
調査結果を総務省の人口統計を用いて国内の人口構成に合うように補正し、スマホ普及率を算出したところ、普及率（総人口比）は49.7％となりました。前回調査の36.9％から約1年間で12.8ポイントも伸びており、2人に1人がスマホを利用する時代に突入したと述べられています。
また、キャリア別に総合評価、通話品質、圏外の少なさ、本体価格、基本料金・通話料金、パケット代の基本6項目についてのスマホ利用の満足度を指標化すると、総合評価ではNTTドコモがトップ、2位がKDDI（au）、3位がソフトバンクとなっています。前回調査まではトップは4年連続でソフトバンクでしたが、今回初めてドコモが首位に立ちました。
項目別満足度をみると、NTTドコモが「通話品質」「圏外の少なさ」で1位、auが「本体価格」「基本料金・通話料金」「パケット代」の3項目で1位。これはフィーチャーフォンを含めた全体の満足度と同じ傾向であるとともに、ソフトバンクは全項目で3位に沈んでいます。