カンター・ジャパンは8日、タブレットの購買・使用動向調査において、日本でのタブレット浸透率が18％だったと発表した。
タブレットに必要性を見い出せない
同調査は2013年10～12月にかけて、日米の16歳以上の男女3万人（日本：1万人、米国：2万人）を対象に行われた。
それによると、タブレットの浸透率（保有していると回答した割合）は日本で18％、米国で37％となった。日本のタブレット浸透率は、2013年6月末の15％から半年で3％の伸びをみせている。
続いて、タブレットを保有していない人に直近1年以内のタブレットの購入意向を尋ねると、「買わないと思う」と回答した人が日本で62％、米国では53％を占めた。 また「わからない」と回答した人は日米それぞれ28％、34％となり、購入意向のある人はわずかに10％、13％だった。
買わない理由（複数回答）については、日米とも「現在のPCで満足している」がトップで、それぞれ89％、72％となっている。さらに、1年以内にタブレットを買うかどうか「わからない」と回答した人に理由を尋ねると、「デバイスの価格が高すぎる」を挙げた人の割合が日本（42％）でも米国（47％）でも最多となった。
タブレット端末が発売されるようになって4年が経過し、タブレットの普及率は米国で4割、日本でも2割に近づいている。そうした中、タブレットの非保有者にはPCで満足と考える人々がかなり存在しており、PCにはない価値や必要性をタブレットに見い出せない消費者の姿が浮かび上がった。